パニック障害

パニック障害とは

パニック障害は、突然の強い不安や恐怖に襲われるパニック発作を特徴とする不安障害の一種です。

パニック発作が起こると、「死ぬのではないか」といった極度の恐怖や不安が突然襲ってくることがあります。こちらの発作は通常、短時間で治まりますが、再発することが多く、患者は発作が起こること自体に対する不安を感じることもあります。

パニック障害の患者は、公共の場所や旅行など逃げることが難しい状況に対して強い恐怖を抱き、これが広場恐怖と呼ばれる状態を引き起こすこともあります。

パニック障害の症状

パニック障害の症状には、次のようなものがあります。

動悸や心拍数の増加: 心臓が激しく鼓動する感覚。
息切れや息苦しさ: 呼吸が困難になる。
めまい: ふらつきや目まいを感じる。
発汗: 異常に汗をかく。
吐き気や腹痛: 胃の不快感や吐き気。

パニック障害ではこのような症状が、逃げることの出来ないような電車やエレベーターの中、仕事の会議中、自分で運転をしているときなどに出やすいのが特徴です。

パニック障害の原因

パニック障害の正確な原因は特定されていませんが、様々な研究により「環境要因」「遺伝的要因」「生物学的要因」「生まれながらの気質」「治療による副作用」のようなものが発症に関わっているのではないかと考えられています。

原因1. 環境要因

幼少期のトラウマ、虐待、幼少期に教え込まれた厳格な価値観、感情や行動を強く否定される経験など、様々な環境要因によって生まれるストレスにより、パニック障害の原因になるリスクがあります。また、パニック障害は、何か一つの大きなストレスではなく複数が組み合わさることで、発症する要因となることも。

このように、幼少期のトラウマや日常的に潜む些細なストレスも、パニック障害を発症する主な原因となりうるのです。

原因2. 遺伝的要因

うつ病などに関わるとされる遺伝子がパニック障害にも関連しているとの研究での結果から、パニック障害は遺伝的な要因が大きいのではないかと示唆されています。ただし、親が発症しているからといって必ずしも子どもが発症するとは言えません。

原因3. 生物学的要因

パニック障害は、セロトニンやノルアドレナリンなどの神経伝達物質の不足や、脳の視床下部や下垂体の機能障害が関わっている可能性が示唆されています。このような、身体的な働きの変化によってパニック障害が発症するケースがあります。

原因4. 生まれながらの気質

パニック障害は、生まれながらの性格や気質が発症の原因に関連しているとも言われています。神経質で感受性の高い人に多く見られ、衝撃的なトラウマや心配事が気質と組み合わさることで、パニック障害の引き金となることが多いとも言われます。

原因5. 治療による副作用

パニック障害の特徴であるパニック症状は、治療薬の副作用として現れるケースがあります。例えば、「抗うつ薬（SSRI）」「抗不安薬」「トリプタノール（アミトリプチリン）」などといった薬の副作用として症状が発症し、長期化することによってパニック障害へ発展してしまう場合もあるのです。

このような治療薬を利用する際には、自己判断で内服をやめたりすることなく、医師の指導のもと治療を行うことで、副作用に対する適正な対処を行うことができます。パニック障害のような副作用が強く現れた場合は、速やかに医師に相談し、治療計画を見直すことが大切です。

パニック障害の治療法

パニック障害の症状が軽度の間は、ストレス源を特定して離れていくことで改善されることがあります。一方、重症化してしまった場合には薬物療法やカウンセリングなど、症状や状態に合わせた治療計画を練ることが大切です。

大阪こころの診療所 西梅田北新地院では、「副作用のない安全な治療がしたい…。」などの患者さんのご希望に合わせた治療法がご案内できるよう、様々な社会性不安障害の治療法を取り入れております。次に、パニック障害の治療法について詳しくお伝えします。

治療法1. 薬物治療

パニック障害の治療薬には、次のようなものがあります。

抗うつ薬

抗不安薬

パニック障害で現れる症状は人によって違いがあるからこそ、心療内科・精神科の専門医の指導のもと症状や状態を見極めて適正に治療薬を処方される必要があるのです。治療計画を立てる際には、薬物治療とその他の治療法を併せて用いることで、パニック障害の症状改善における相乗効果が期待できます。

治療法2. 精神療法

大阪こころの診療所 西梅田北新地院におけるパニック障害の精神療法は、公認心理師や臨床心理士などの心の専門家によるカウンセリングを通して実施されます。次で詳細を解説します。

公認心理師・臨床心理士によるカウンセリング｜認知行動療法

パニック障害治療としての認知行動療法は、人々の思考や行動が感情や心理的な問題にどのように関連しているかを把握し、パニック障害につながる考え方の癖を改善する治療法です。

パニック障害に悩んでいる人は、否定的な思考や行動パターンを持ちがちです。例えば、自己否定的な考え方、無力感、希望の喪失などの癖をポジティブな捉え方に変えていくことで、不安症状の要因となる後ろ向きな思考の連鎖から抜け出すことを目指します。自分の考え方を変えるには、まず自分を把握し受け入れることが大切です。「今ここにある自分」を意識して現実を受け入れながら、感情に左右されない心を養うマインドフルネスの考え方を組み込むことで、パニック障害の再発を防ぐのに有効です。

大阪こころの診療所 西梅田北新地院で行う認知行動療法は、公認心理師や臨床心理士といった専門家によるカウンセリングを通して実施します。ご希望される方は、来院時にスタッフへお教えください。

パニック障害セルフチェック

• めまいやふらつきが頻繁にある
• 身体から意識が遠くなる感覚がする
• 発汗や身震いがひどい
• 息苦しさや動悸を感じる
• お腹や胸に違和感や痛みがある
• 理性を失ってしまうのではないかと恐怖を感じる
• 身体に痺れや熱感、冷えやすいなどがある
• 喉に詰まる感覚や不快感がある

こちらの症状が2つ以上当てはまり、2週間以上毎日のように繰り返されていたり、普段の生活に支障があったりする場合には、パニック障害の可能性があります。パニック障害かもしれないと感じた際には、早期発見・治療のためにも迅速に医療機関へ相談することを推奨しております。

医療機関を受診することで、パニック障害の診断が正式に確定します。精神疾患の診断に対して不安やマイナスな印象を受ける方もいますが、病院でパニック障害の診断を受けることにはしっかりとしたメリットがあります。

病院でパニック障害の診断を受けるメリット

医療機関でパニック障害の診断を受けた場合、適正な治療計画を練ることで早期改善が期待できると共に、健康状態に合わせた行政や地方自治体などの公的機関によるサポートを受けられるケースがあります。例えば、病院へ行かず自己判断で仕事を休み始めてしまった場合、休業手当や病床手当を申請しても診断を受けた日からしか支給されず、休んだ日数分の満額を受け取ることはできません。

また、パニック障害の診断書を用いて精神障害者保健福祉手帳を発行すると、就労支援や医療費控除を受けられます。

このように病院でパニック障害の診断を受けることで、様々な行政的サポートを受けられるようになります。

パニック障害の症状を伴う精神疾患のサポート支援

大阪こころの診療所 西梅田北新地院では、パニック障害の症状を伴う精神疾患のサポート支援として社会復帰の第一歩として有効なリワークへの紹介状や、行政のサポートを受けるために有効な診断書の発行を実施しております。このような、精神病に対するサポート支援についての詳細をご紹介します。

サポート1. 職場復帰・就労支援

パニック障害などの精神疾患治療の終わりがけでも、病気発症時のトラウマから復職ができなかったり、就職活動が困難であったりする患者さんは多くいらっしゃいます。そのような「職場復帰を目指したい方」を対象として、リワークや就労支援施設などへのご紹介も可能です。無理せず徐々に社会復帰を試みたいあなたに合わせた施設を見つけられるようにご支援します。

サポート2. 休職や復職に必要な診断書を最短で即日発行！即座に受け取れて安心

大阪こころの診療所 西梅田北新地院では、「限界がきたので早く休職したい…。」「パニック障害を早期に回復し職場復帰を目指したい…。」と考える可能な限り多くの患者さんを支えたいという気持ちから、休職・復職に必要な診断書を最短で即日発行ですぐにもらえるように努めております。精神科・心療内科には、当日や翌日などの予約を受け付けていなかったり、初診を受け入れていなかったりするクリニックがたくさん存在します。

今すぐに助けが必要にも関わらず、病院に受け入れてもらえない患者さんを出来るだけ減らせるように、当院の医師の診察では、迅速で適正な診断を心掛けております。

患者さんのこころの拠り所となるような治療を行うため、心の専門家である公認心理師・臨床心理士によるカウンセリングを実施しております。詳細については、ご来院時にご相談ください。

サポート3. 休業・傷病手当や精神障害者保健福祉手帳などの申請もサポート

パニック障害の症状を伴う精神疾患で休職した際には、暮らしの費用について悩んでいる方がたくさんいます。そのような状況に利用したい行政の制度として、休業手当や傷病手当、精神障害者福祉手帳を発行することで受けられる支援などがあげられます。休業手当とは、会社の都合で労働者が休業する場合（使用者の責に帰すべき事由）に平均賃金の60％以上が支給される制度のこと。一方、傷病手当とは、業務外の病気やケガで療養中のため働けず、給与が支給されない場合に休業4日目から標準報酬日額の3分の2が最大1年6ヶ月まで支払われる制度のことです。働けない状況でも暮らしの費用に困らないように利用可能な制度だと言えます。

また、パニック障害の症状を伴う精神疾患により社会生活を健康に送れない状態となった場合は、精神障害者保健福祉手帳（精神障害者手帳）が発行できるケースがあります。精神障害者が自立した生活を送るための支援を受けやすくすることを目的として発行されるもので、公共料金などの「経済的支援」や生活保護や就労支援を受けられる「福祉サービス」、医療費の自己負担額を減らせる「医療費の助成」といった支援を受けられるメリットも。

このようなパニック障害の症状を伴う精神疾患に対する支援制度の申請をするには、病院の診断や通院が必要です。必要書類などはご自身でご用意いただき、精神科・心療内科で対応可能な診断書の発行作業などを迅速にサポートいたします。申請の詳細については各自治体にご相談ください。

パニック障害でよくある質問